6. 授業の実施に係る基本方針
?2021年度の授業は、新型コロナウイルス感染症の収束状況を見ながら、対面授業と遠隔授業を並行して実施する。
?授業のすべてを対面または遠隔のいずれかのみで実施する形態だけでなく、授業の一部に遠隔授業を取り入れる。また成績評価の公平性等の観点から、試験は対面で実施するなど感染防止や教育効果を考慮し、授業の性質に応じた柔軟な授業形態を取り入れる。
?対面または遠隔授業ともにオンラインによる技術を活用した授業展開やmoodle(LMS ?講義支援システム)を活用した授業内外の学習の推進により、学生の主体的な学修を促進することによって学びの質を高める。
?オンラインによる遠隔授業は、以下のいずれかまたは組み合わせた授業形式とする。
① リアルタイム配信型(オンライン会議ツールの活用) ★本学ではこちらを推奨
② オンデマンド配信型(moodleの活用)
③ 教材配布型(動画配信なし)
④ ①~③の複数混合型
? 学生同士の身体的距離を確保するため、教室密度は収容定員の60%を目安とする。そのため、制限された収容定員の上限を超えることが予想される科目については、遠隔により実施する。
?新型コロナウイルス感染症の状況により、安全な学習環境を確保することができないと大学が判断した場合は、全面的に遠隔授業に切り替えることがある。
?授業開始前に科目の履修にあたり、何を教え、何を学び、何を身につけたいのか到達目標について教員および学生の間で十分に共有する。
? 自然災害等の緊急時には 積極的に遠隔授業に切り替える。
7. 授業の実施形態について
(1) 対面授業 の実施 について
2021年度の授業において、以下の科目は原則として対面授業を実施する。
【学部】
① ファーストイヤー?ゼミ
※ 日本に未入国の学生が入国するまでは、対面と遠隔を同時併用で実施する。
② 学術英語プログラム(AEP)
③ 学術日本語プログラム(AJP)
※ 日本に未入国の学生が 入国するまで は、対面と遠隔を同時併用で実施する。
④ 履修規程において履修学年が1年または2年の科目で過去の履修者数から推定する教室密度が収容定員の60%を超えないもの(情報活用科目はこれによらず、遠隔で実施する)。
※ 日本に未入国の学生が入国するまでは、対面と遠隔を同時併用で実施する。
⑤ 実験
⑥ 実習
⑦ 演習
⑧ 卒業研究
⑨ その他対面による指導を必要とする科目
【大学院】
① 演習
② 研究
③ その他対面による指導を必要とする科目
(補足)
? 【学部】①~⑧の科目において、学科または共通教育機構が遠隔による実施でも教育効果が変わらないまたは教育効果が高いと判断した場合は、遠隔授業を実施することができる。
? 【学部】⑨の科目は、学科または共通教育機構が対面による必要性を判断する。
? 【大学院】①~②の科目において、科目担当教員および専攻長が遠隔による実施でも教育効果が変わらないまたは教育効果が高いと判断した場合は、遠隔授業を実施することができる。
? 【大学院】③の科目は、科目担当教員および専攻長が対面による必要性を判断する 。
? 対面授業の実施にあたっては、大学構内に人が密集しないよう実施する科目数を抑制し、教壇に飛沫防止用のアクリル板を設置し、教室内で離れて着席するよう席を指定する。また教員?学生ともにマスクやフェイスシールドを着用するなどの感染防止策を講じる。
? 対面による指導が必要な授業の受講のために登校した学生が遠隔授業を受けることのできる場所の3密対策のため、受講可能な場所および座席の指定を行う 。
? 教員または学生に基礎疾患がある場合や公共交通機関を利用した長時間にわたる通学により感染の心配がある場合、学生が海外から日本に入国できない場合は、遠隔授業または対面授業と遠隔授業を並行して実施する。
(2) 遠隔授業の実施について
原則対面授業を実施する【学部】①~⑨および【大学院】①~③に示す科目以外の科目並びに教室の制限された収容定員の上限を超えることが予想される科目(情報活用科目を含む)については、遠隔授業を実施する。
ただし、科目によって3密対策を行うことが可能な場合に限り、試験を対面で実施することができる。
(補足)
? 遠隔授業の受講に備え、入学予定者に対して通信環境の整備を案内するとともに通信環境を整えることが難しい学生に対してモバイ ルルーターの貸し出しやPCの貸出体制を整備する。
8. 休学の手続き期間の変更について
新型コロナウイルスの感染状況により社会情勢の変化が著しく、それらをあらかじめ見通すことが困難な状況を鑑み、休学(新規の休学、休学の延長、休学の取消し)、退学等の学籍の異動に関する手続き期間を以下のとおり変更する。
|
通 例 |
コロナによる特例
(2020年度?2021年度) |
休学等に関する
手続き締切 |
休学等を希望する月の
前々月の20日 |
休学等を希望するクォーターの
開始日の前日 |
退学に関する
手続き締切 |
退学を希望する月の
前月の20日 |
退学を希望する日の前日 |
9. 履修取消期間の廃止 について
2020年度は本学において初めて全面的に遠隔授業を導入したことに伴い、特例的に履修変更期間後に「履修取消期間」を設けたが、2021年度はこれを廃止する 。
10. 授業における出欠の取り扱いについて
新型コロナウイルス感染症に罹患または罹患している疑いのある場合の授業における欠席等の取り扱いおよび手続きについては、以下のとおりとする。
「欠席扱いとしない」および「出席停止」により欠席した授業については学生の不利益とならないよう最大限の配慮を行う。
【出席停止】
新型コロナウイルス感染症に関する対象事項等は以下のとおりです。
■ 対象事項
① 学生本人が新型コロナウイルス感染症に感染していると診断された場合
② 学生本人が濃厚接触者となった場合
③ 学生本人が濃厚接触者の可能性がある場合(接触確認アプリCOCOAから通知があった場合を含む)
④ 学生本人および同居の親族等がPCR検査の対象となった場合
⑤ 学生本人に発熱や風邪の諸症状がある場合
※風邪の諸症状とは、咳、呼吸困難、全身倦怠感、咽頭痛、鼻汁、鼻閉、味覚?嗅覚障害、眼の痛み、結膜の充血、頭痛、関節?筋肉痛、下痢、嘔気?嘔吐の症状を指す 。
※新型コロナウイルス感染症との判断に至らなかった場合(PCR検査で陰性または医療機関の未受診)で症状が続いている場合を含みます。
⑥ 同居の親族等が濃厚接触者となった場合
※対象事項に該当する場合であっても、授業が遠隔で実施かつ学生本人が無症状又は軽症で授業の参加に支障がなければ授業に参加することは可とする。
■出席停止期間
① の場合:治癒するまでの間
※ 症状がある場合 発症後少なくとも 10 日経過かつ薬剤を使用していない状態で、解熱後 および 症状が消失した後 72 時間
※ 無症状の場合 PCR 検査の検体採取から 10 日間
② の場合:感染者と接触した日から 14 日間
※ PCR 検査の結果が「陰性」であっても同様の取扱いとする。
③ の場合:検査結果が判明するまでの間
※ PCR 検査を受検しない場合は、出席停止の取扱いとしない。
④ の場合: PCR 検査結果が判明するまでの間
⑤ の場合:薬剤を使用していない状態で、解熱後および症状が消失した後2日間または医療機関において新型コロナウイルス感染症以外の病名が確定するまでの間
⑥ の場合:同居の親族等のPCR検査結果が判明するまでの間
【欠席扱いとしない】
遠隔で実施される授業について、以下の例示のようにやむを得ない事情で授業が実施できない場合は、「代替措置」を実施することで「欠席扱いとしない」取り扱いとする。
■やむを得ない事情(例)
? 学生の通信環境の不備により、授業を受講できなかった場合
? 大学内のサーバーの不具合によりアクセスが制限され、授業を受講できなかった場合
■代替措置
「出席停止」または「欠席扱いとしない」対象学生については、以下の代替措置を実施する。
? レポート課題(教科書を読み考察する?動画を視聴し考察するなど)等を実施し、フォローアップ を行う。
? moodleにアップロードされた授業録画または授業資料等による自宅学習を実施し、フォローアップを行う。
? 補講日等に授業を実施する。
【2021年度の授業の実施方針(概要)】
◆学部
対 面 実 施 |
① ファーストイヤー?ゼミ |
② 学術英語プログラム(AEP) |
③ 学術日本語プログラム(AJP) |
④ 履修学年が1年または2年の科目で教室密度が収容定員の60%を超えない科目 |
⑤ 実験 |
⑥ 実習 |
⑦ 演習 |
⑧ 卒業研究 |
⑨ その他対面による指導を必要とする科目 |
遠 隔 授 業 |
① 情報活用科目 |
② 教室密度が収容定員の60%を超える科目 |
③ 原則対面授業を実施する①~⑨以外の科目 |
※ 日本未入国の学生がいる場合は、対面および遠隔を同時併用で実施する。
◆大学院
対 面 授 業 |
① 演習 |
② 研究 |
③ その他対面による指導を必要とする科目 |
遠 隔 授 業 |
① 原則対面授業を実施する①~③以外の科目 |
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