学術の理論及び応用を教授研究し、精深な学識や研究能力等を養い、文化の進展に寄与するため、人間環境科学研究科の博士前期課程に「環境自然科学領域」、「栄養健康科学領域」、「環境マネジメント領域」の3領域を、博士後期課程に「環境科学領域」、「栄養健康科学領域」の2領域を設置しています。
「環境」及び「健康」を基本テーマにした自然科学的視点から高度な教育?研究を目指し、関連する諸分野において、広い視野と高い専門性を身につけた人材を育成します。
人間環境科学研究科では、次に掲げる学修目標に到達した者に学位を授与する。
人間環境科学研究科では、大学院の目的及びアドミッション?ポリシーに基づき、「健康な生活を支える環境調和型社会づくり」に関する専門知識と技術を理解し、独創性と先端性に優れた研究を可能とする能力を身に付けた人材を育成するため、3つの領域（環境自然科学領域、栄養健康科学領域、環境マネジメント領域）を置き、次の方針に沿ってカリキュラム（教育課程）を編成する。
本研究科は、生活科学?理学?工学?社会科学といった学問領域を統合化することによって、健康科学と環境科学及びその基盤である自然科学の観点から、「健康な生活を支える環境調和型社会づくり」を目指す「人間環境科学」の発展に寄与する。そのため、環境自然科学領域、栄養健康科学領域、環境マネジメント領域を設置し、高度な研究能力と知識を持ち、創造性に富む人材の育成を教育理念としている。本研究科の学生には、教員と学生の距離が近い少人数教育の利点を生かして実験?実習?フィールドワークを自主的に実施し、大学院での学びを積極的に社会に還元することが求められる。
従って、学生には下記のような能力?意欲を期待する。
領域ごとのアドミッション?ポリシーは以下のとおりである。
「人間環境科学」が対象とする人（ヒト）をめぐる環境に関連した複雑で多岐にわたる現象を、自然科学を基に学際融合的に教育研究し、次世代を担う人材を養成することを目的としている。分子?細胞?個体やそれらを結びつけるエネルギーや物質循環といった自然環境について、物質科学と生命科学の角度から実験?理論の研究及び教育を行う。
本領域では、特に自然科学分野に関心が深く、自らを高める向上心に満ち、かつ知的好奇心や創造性に富んだ人材を期待する。
栄養と健康に関する基礎研究から応用開発や臨床対応にいたる領域を対象とし、健全な食生活を構築するとともに、生活習慣病の成因や予防、食の安全性などの問題を解析、解決することを目的としている。そのため食と栄養に関する高度専門職業人として、臨床栄養師、食品企業の研究者や開発者、教育機関における教育者?研究者を育成する。学生には実験?調査等の研究活動に対し、積極的かつ主体的に取り組む姿勢を持つことを求める。
本領域では、特に食と健康との関連性やその探究について特に高い関心を持ち、諸問題の成因や解決に向けた研究への取り組みや、その成果を社会に提案?還元する意欲を有する学生を求める。
生活するヒトの生理、心理、行動の特性を明らかにし、ヒトと環境の相互作用について教育研究を行う。具体的には、都市?住居デザインの提案?設計、人間の心理?生理機能や行動様式の解析ならびにそれに基づく生活空間の設計、ユニバーサルデザインに基づいた都市?空間の評価と設計、環境変動に伴うヒトの行動様式などへの影響に関するデータ収集?分析などを行う。各研究の主眼は、人間と環境の境界領域の本質を人間及び環境の視点から科学的?工学的に捉えた上で、我々の生活を向上させるための境界領域の改良方策を具体的に提案するところにある。
本領域では、特に基礎となる自然科学系諸科目に習熟していること、生活環境と人間に関わる現実的諸問題に関心が高いこと、研究成果を具体的なデザインとして社会に提案?還元する意欲を有する学生を求める。
?自己推薦選抜入試
入学者の選抜は、面接のほか書類審査の結果等によって総合的に判断して行う。面接では、当該分野の研究に対する熱意、希望する研究計画の妥当性、当該分野の研究に必要とされる学力や技能およびコミュニケーション?表現能力を基に総合的に評価する。
?一般選抜入試?社会人選抜入試?外国人留学生選抜入試
入学者の選抜は、筆記試験（専門科目、英語）?面接のほか書類審査の結果等によって総合的に判断して行う。 筆記試験では、各分野において必要とされる専門的知識及び思考力、さらに研究を遂行する上で必要とされる語学能力及び表現力を評価する。面接では、当該分野の研究に対する熱意、希望する研究計画の妥当性、当該分野の研究に必要とされる学力や技能及びコミュニケーション?表現能力を基に総合的に評価する。
意欲ある社会人の入学を促進するために、入学時における自らの計画と申告に基づき、標準修業年限を超える年限で課程を修了することを認める「長期履修制度」を導入している。なお、「出産、介護等相当の事由があると認められる者」についても、これを認めている。
本制度を利用することで、標準修業年限の授業料により、博士前期課程では修業期間を最長4年間まで延長して、必要単位を修得し修士の学位を取得、博士後期課程では最長6年間まで延長して、必要単位を修得し博士の学位を取得することが可能である。